労働衛生の分野で発生する事象をグローバルな視点で分析し、企業、労働者の文化に落とし込んで説明、支援ができる。社会やテクノロジーの変化が急速な今、求められている産業医はこういった産業医ではないでしょうか。
例えば米国では企業に産業医の選任義務はありません。それなのに産業医を雇う企業がたくさんあります。米国の産業医は需要にマッチした活動を行っているわけです。どういった活動をしているのでしょうか？
米国から輸入された健康経営から日本独自のストレスチェックまで、日本で話題になることの多い活動ですが、残念ながら強いエビデンスがあると言えるものは非常に少ないのが現状です。法令上必要だから、流行っているから勧めるというだけでは、専門家とはいえないでしょう。また、環境と労働衛生の分野は歴史的に日本は他のアジアの国々と同様に遅れているというのは世界では知られています。産業医をしていると非正規雇用、外国人労働者、高齢者、障害者、小規模・自営業者などの労働衛生の対応の遅れは自然と気づくはずです。こういった国や、企業、医学会の対応が遅れている分野で働く労働者はいわば、医療の分野に置き換えると、診断できる施設が少なかったり治療が困難な難病や大きなリスクを抱えた人です。こういった人に対して国や他の誰かによる対応を待つだけでは、産業医が社会から真に必要とされる存在になることは無いでしょう。
企業が労働衛生に投資する理由は世界的におおよそ共通していて主に法令順守、リスクマネジメント、サステイナビリティ―またはCSR （持続可能性、企業の社会的責任）、生産性向上の4つです。USJでは企業が労働衛生に投資する理由を理解するだけでなく、科学根拠やデータに基づいた医学・公衆衛生学をベースに、独自のコンピテンシー（Competency）を定めています。USJは“労働者の健康を通じて社会に貢献”したい産業医の技能を高めるソーシャルキャピタル（Social Capital）を目指し、進化し続けます。